経営情報コンサルタンツ無料経営相談は国内の1名様からなる個人事業様から年商20億円以下までの事業・会社様のための、総合経営相談または経営(自社)分析・経営戦略・与信管理・広報支援と親和性の高い相談についての無料経営相談ご対応サービスです前者に関してはE-mail無料経営相談に、後者に関しては電話無料経営相談にもご対応致しております(サービスご利用ご検討以外の純粋なご相談も毎月計20件様までご対応致しております)。下記ご案内をご確認頂きました上でE-mail無料経営相談または電話無料経営相談のご都合に宜しい方をご利用下さい。

 

E-mail無料経営相談について

 中小企業・個人事業様の経営に関連するご相談でありましたらテーマは厳密に限定せず、1事業者様について2度まで、概ね2往復迄のメール往復によりご提供中のE-mail無料経営相談です。簡易な往復の場合3~4往復程度までご対応致しております。ご相談頂きました経営相談内容に関しては秘密をお守りする事をご返信上でお誓いさせて頂いております。(なお、発行手数料500円のお振込を頂けます場合は別途秘密保持誓約書を発行の上ご郵送させて頂く事もできます。お振込手数料はご相談事業者様にご負担をお願いさせて頂いております。ご希望の際にはお申し出下さい。)

※無料・メールという形式上ご対応レベルに限度はございますが、当無料経営相談では貴社・貴事業におきまして有意義な情報・アドバイスがご提供できますように随時ご対応致しております。

※法律上の権利義務に関する各種ご相談や登記手続ほか各種官庁提出書類に関するご相談、具体的な税額計算に関するご相談、内容が経営と関連性の薄いご相談等に関してはご対応致しておりません。その他、内容によりまして当相談でご対応不可能な場合もあります点予めご了承下さい。(当無料経営相談設置趣旨に外れた内容と判断致しました際はご返信できない場合があります。)

※サービスご利用ご検討を特に前提とされました無料経営相談は上記ご利用数カウントに数えておりません。サービスご利用ご検討を前提とされました無料経営相談は随時お気軽にご送信下さい。

 

電話無料経営相談について

 ご相談テーマを原則当サービス主要取扱テーマ(①経営分析=貴社決算等状況に関する客観視点からの分析関連ご相談②経営戦略=今後の経営戦略・経営方針・営業戦略等に関するご相談③BtoB与信管理=BtoB取引の信用調査・取引可否判断・与信限度額等に関するご相談④Webを活用した自社広報・その他各種自社PR関連に関するご相談)に限定させて頂きました上で、日時をお約束させて頂きTELで直接ご相談対応にあたらせて頂く電話無料経営相談です(電話無料経営相談も1事業者様について2度までご利用頂く事ができます。当電話無料経営相談のみにおきましてご相談者様が必要とされている高度なソリューション情報をご提供できる事は保証致しかねますが、事前にメールで伺いましたご相談内容概要を基に一定の簡易調査・分析等も事前に行い実益の高いご相談にして頂けるようご対応致しております。ご相談頂きました内容に関しては秘密をお守りする事を事前のメールご返信上でお誓い致します。(なお、発行手数料500円のお振込を頂けます場合には別途秘密保持誓約書を発行の上ご郵送させて頂く事もできます。お振込手数料はご相談事業者様にご負担をお願いさせて頂いております。ご希望の際にはお申し出下さい。)

※電話無料経営相談におけるご相談時の通信代(電話代)は原則ご相談事業者様にご負担頂く形となります(なお、当公式HP最終更新時現在におきましては、当サービスで負担可能です)。

※下方メールフォームからの電話無料相談お申込みご到着後、ご相談日程調整と秘密保持誓約についてE-mailご返信を致します。ご相談は1度について1時間程度までご対応致しております。

※ご来所が可能な際にはご来所頂きましてのご相談ご対応も可能です。(ご来所無料経営相談の場合には秘密保持誓約書の発行も無料で行わせて頂く事が可能です。)事前にお問合せ下さい。

※電話無料経営相談は原則左記のようにご相談テーマを限定の上で、ご予約をお願い致しております。ご希望ご相談内容が対象テーマと異なる場合・ご相談をお急ぎの場合等には、ご対応可能と判断致しました場合のみ例外的にご対応が可能な場合もございますので随時お問合せ下さい。

※サービスのご利用ご検討を特に前提とされました無料経営相談は上記ご利用カウントに数えておりません。サービスご利用ご検討を前提とされました無料経営相談は随時お気軽にご送信下さい。

 

無料経営相談ご利用に際してのご注意事項

・無料経営相談ご対応は原則年商20億円以下各種国内事業者様へご提供しています。

・無料経営相談は代表権のある代表者様又は役員および役員と同視し得る経営幹部様がご利用できます。

・当サービスでは原則風俗営業法の許可又は届出を要する業種、各種金融商品・投資商品販売関連の業種、及び特定の思想や宗教を大きな背景とした事業を取扱う業種(一般に文化として知られ広くたしなまれているもので一般的文化の一態様であると当サービスが認めるものを除きます)に関しては原則無料経営ご相談対応のご提供を致しておりませんまた、ネットワークビジネスや高額な貴金属類または情報商材販売を主たる事業内容とする事業者様、外国での事業や輸出入を主な事業内容とする事業者様にも原則無料経営ご相談対応のご提供を致しておりません。その他、ご業種・事業内容のご規模・ご相談内容などによりましては当サービスで無料経営相談ご対応致しかねる場合もございます(なお、Q&Aの「A2」で列記させて頂いております一部サービスのみご提供可能な業種の国内事業者からのご相談に関しましては、原則ご提供可能サービス分野関連のみのご相談ご対応とさせて頂いております)。その他各種事情に鑑み頂きましたお問合せ・ご相談にご対応できない旨をご返信・ご返答させて頂く場合もあります。その点に関しまして予め御了承の上で、お問合せ・お申込み下さい。

 

 無料経営相談のご利用またはお申込を頂く場合にはご希望のご利用またはお申込み内容をご選択頂き各種記載事項をご記入頂きました上、下方スパム対策のコードもご記入頂きましてご送信下さい。数日以内にE-mailによりご利用・お申込へのご返信をご送信致します(1週間以内に返信のない場合には内容にご返信致しかねました場合となります。)。当メールフォームからのご送信は24時間年中無休でご送信頂く事ができます。

※E-mail無料経営相談のご利用の場合下記メッセージ欄にご相談内容をご記入の上すぐにご送信頂きましても結構ですが、上記のようにご業種・事業内容のご規模・ご相談内容等により無料経営相談にご対応致しかねる場合もございます。そのような場合ご相談内容をご記入頂く事が無意味になってしまいますため、宜しければ事前にこちらの総合お問合せフォームより「概ねの年商・従業員様数・業種・ご相談内容の概要」と共に「E-mail無料経営相談利用対応の可否について返信希望」の旨お問合せ下さい。前提としてその点ご返信致します。

※電話無料経営相談のお申込の際にも下記メッセージ欄に「概ねの年商・従業員様数・業種・ご相談内容の概要」と共に「電話無料相談のご希望日・ご希望時間」をご記入の上すぐにご送信頂きましても結構ですが、上記のようにご業種・事業内容のご規模・ご相談内容等により当サービスでは電話無料経営相談にご対応致しかねる場合もございます。そのような場合はご相談をご検討頂く事が無意味になってしまいますため、宜しければ事前にこちらの総合お問合せフォームより「概ねの年商・従業員様数・業種・ご相談内容の概要」と共に「電話無料経営相談利用対応の可否について返信希望」の旨お問合せ下さい。前提としてその点ご返信致します。

コードを入力してください。:

メモ: * は入力必須項目です